がん治療の病院選び
「経験の少ない医師のがん手術は患者さんの寿命を縮めているといわざるを得ません。」とある医師は言います。
さらに、経験不足の病院が多い実態に対して、欧米諸国と同様に「難度の高いがん手術は、限られた病院に集中して、手術の質を上げるべき」という考え方を口にする医師も多いのですが、必ずしもそうは進んでいないのが現状です。
ですから、患者自身が病院を選ばなければならないのです。
しかし、実際にはがんの疑いがある重大な病気と診断されたとき、身近な医療機関から紹介された病院で受診することが多いのではないでしょうか。
ある程度その地域で大きい病院なら良しと考えるのかもしれませんが、大きな病院であっても、科によっては強い弱いがあります。
受診する病院はどんな実績があるのかご自身で調べてみて、納得のいく治療が受けられることが大切です。
がん対策基本法
がん患者が増えるにつれ、日本のがん診療体制のいびつさが浮き彫りになり、自分の受けたいがん治療を求めて病院を転々とする「がん難民」という言葉も生まれた。
そんな現状と患者側の思いを背景にこのがん対策基本法は2007年策定、施行されました。
また、診断や治療の方針に違いがなくても、別の専門医の意見を聞くことで、病気への理解が深まります。
国立がんセンター
がん対策基本法に基づく具体的な政策目標としてまとめられたがん対策推進基本計画の中で、一番期待されているのが、がん診療連携拠点病院構想です。
診療レベルの全国的な底上げのため、地域間格差、施設関格差の解消のため、病院の整備が始められています。
その頂点にあるのが国立がんセンターでその下に都道府県に一つの都道府県がん診療連携拠点病院と全国約360の医療圏ごとにさらに1か所の地域がん診療連携拠点病院、合計約400の病院、施設がおかれる予定です。
セカンドオピニオンとは
主治医とは別の「第2の意見」を聞くという「セカンドオピニオン」という言葉が少しずつ定着してきました。
これは、診断や治療の考え方が医師によって異なる場合もあり、より納得のいく治療法と出会うきっかけなります。
また、診断や治療の方針に違いがなくても、別の専門医の意見を聞くことで、病気への理解が深まります。
がん対策基本法
がん患者が増えるにつれ、日本のがん診療体制のいびつさが浮き彫りになり、自分の受けたいがん治療を求めて病院を転々とする「がん難民」という言葉も生まれた。
そんな現状と患者側の思いを背景にこのがん対策基本法は2007年策定、施行されました。
また、診断や治療の方針に違いがなくても、別の専門医の意見を聞くことで、病気への理解が深まります。
セカンドオピニオンの受け方
- 主治医の「ファーストオピニオン」をきちんと聞く
- セカンドオピニオンを聞きに行く病院を選択
- 主治医にセカンドオピニオンを受けたいという希望を伝える
- 主治医から「診療情報提供書」や検査画像を受け取る
- セカンドオピニオンを受けたい医療機関に連絡し、病理診断や画像診断が可能かなどの条件を確認し、予約
- セカンドオピニオンを受ける
- 主治医にセカンドオピニオンの結果を報告
- セカンドオピニオンの参考に納得のいく治療方法を選択する